転職などで新居に引越ししたい、実家から出たいと考えている方はいらっしゃいませんか？仕事も私生活も心機一転できるものの、原則転職先が決まる前の引越しはおすすめできません。今回は、転職・内定前に引越しや一人暮らしを開始するデメリットや、むしろおすすめな人をわかりやすくご紹介していきます。
内定前に引越しや一人暮らしを開始するデメリット
基本的には転職先や就職先、および勤務地が決定する前に物件と契約したりするのはおすすめできません。まずは、転職や内定前に引越しをしたりする際にデメリットや起こりうるリスクをご紹介していきます。
再度引越しが必要になる可能性がある
就職先の配属によっては、引越し先からの通勤が不便であったり、最悪の場合不可能になってしまう可能性があります。地域が限定されている就職先もありますが、多少就職先はかなり限定されます。賃貸物件の契約時には敷金や礼金など、おおよそ家賃の5〜6倍の初期費用が必要となります。2年契約などの縛りがあり、短期解約の場合違約金が必要となることもあります。
考慮してくれる会社もあるものの、勤務地が決定するまえに家を決めない方がいい最大の理由はこちらになるでしょう。
入居の審査が通り難くなる可能性がある
賃貸物件を契約する際には、その人が家賃を支払うことができるかどうか判断する「入居審査」があります。転職時に今後の収入が不明確な場合や、特に人気のある物件などでは審査で不利になると考えたほうがいいでしょう。
同様に、初期費用や家賃をクレジットカードで支払う場合、収入が安定していなければ限度額が低くなる可能性があります。
家賃の目安が見えにくい
一般的に、月の手取りは20〜30％程度がいいとされています。もちろん一定以上の収入がある就職先を探したり、一定以下の家賃を探すことでカバーできます。しかし、まだいくらになるかわからない収入から家賃を決めるのは、不安が伴うものです。多少家賃は安心して払うことができる金額から選ぶしかないでしょう。
通勤時間・乗り継ぎ回数がコントロールしにくい
多くの一人暮らしの社会人が「会社から家までに乗り換えがない駅」から物件を選んでいます。また、「通勤時間が長くもっと短くしたい」と考えている人も非常に多いほか、通勤時間の短縮のために引っ越す方もいらっしゃいます。
就職して勤務地が確定したあとに通勤時間や電車などの乗り継ぎ回数が判明するのも一つのデメリットといえます。
社宅や家賃補助に条件がある場合ある
社宅や家賃補助を導入している会社もあります。「まずは会社の寮でよかった..」と思う方もいらっしゃいます。また、家賃補助の条件は企業によって異なり、「会社の最寄り駅から○駅以内の場合のみ家賃補助」というようなケースなどにより、せっかくの家賃補助の対象とならない可能性があります。
退職後転職活動がうまく行かなかった際のリスク
退職して引越ししたあとに、転職活動をしようとする人に対するリスクです。転職にはかなりの時間が必要となることがあります。条件面などでいろいろと迷っているうちに、長い期間が経過することも多くあります。当然ですが、就職していなければ収入はありません。日々アルバイトで繋ぐと、転職活動が非効率になります。
内定前に決定してもいい場合
上記のものはあくまでデメリットや可能性で、絶対にそうしなければいけないわけではありません。逆に内定前に物件を決めてもいいケースをいくつかご紹介していきます。もちろん下記の場合でも上記のリスクがなくなるわけではありません。
- 上京など転職活動における交通費が莫大になる場合
- 憧れの町や駅に住むなど、住みたい場所が決まっている場合
- とにかく一刻も早く一人暮らしをしたい、実家を出たい場合
